Ally Bally Bee

夫のDV・モラルハラスメントから逃れて娘と二人暮らし。シングルママもパパも生きやすい日本になる日を願いつつ、今シングルママ として出来ることをあらゆる角度から考えていきます。

弁護士費用について

別居して居場所を確保し家財道具をいちから揃えるだけで大変なことだけれど、悪質なDV離婚の場合は調停、裁判を起こす必要があるため、婚姻費用も養育費も無い中で、調停と裁判のための費用がさらにかかってくる。離婚させてもらえないためにひとり親が受けられるはずの公的扶助も受けられないという三重苦、四重苦の生活である。報復が怖くて住民票を移せない場合が多いけれど、仕事を探す場合も住民票が現住所と違うことにより不都合なことが多くなる。私の場合は、別居の段階ですでに仕事に就いていたけれど、職場から理解を得る努力が必要だったし、住民票が移せないことにより、児童手当の振込口座を私名義に変更することもできなかった。

調停・裁判は弁護士をつけなくても可能だけれど、保守的な層に偏った調停委員の二次被害を受ける被害者も多いし、被害者が弁護士をつけない場合、嘘と演技が十八番の加害者の有利な方にことが運ぶ場合も多い。DV・モラハラ加害者が相手の場合は、調停の段階から弁護士をつけるべきであるということは私も経験をもって断言できることだ。

ただ法テラスの仕組みはあるけれど、借金は借金である弁護士費用。これからの生活を思うと、まずは離婚を成立させなければ何もことは進まないと知っているに関わらず、私にとっては非常に気になる問題だ。支援者は、お金のことを愚痴る私に「何が大事か考えるべき。お金なんか小さいこと言っている場合ではない」と言うし、借金してでも離婚が最優先されることは自分自身わかっているけれど、これからの弁護士費用返済のことを考えると気が重くなるのもまた事実。調停・裁判においては、もう思い出したくもないDV・モラハラの具体的事実を文書にまとめる必要もある。調停・裁判を起こす気力すら、モラ夫との同居生活の中で継続的に力を奪われてきた身体から絞り出すのは大変なことである。それも、私の場合、婚姻費用、養育費その他まったくお金を相手からとれないことが目に見えているから。

このように本来子どもの養育のために充てられるはずのお金までも、加害者は自分が悪くないことを主張するため、被害者をさらに苦しめるために裁判を長引かせて使わせるのである。そのことの自覚すらない加害者。その上、婚姻費用も養育費も払わないのだから、それだけでも経済的暴力を証明できるものと私は思うのだけれども、そんなこと法の世界では通用しないようなのが残念なことだ。